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なんでお金は貯まらないの?給料の仕組みを解説

毎月、しっかり貯金をしたいけど、なかなかできない人は多いですよね。それはなぜでしょうか?その人がだらしないから?貯金する気がないから?うーん、どうなんだろう。

節約をすれば、貯金はできるでしょうから、本人のやる気次第というのはあると思います。しかし、原因はそれだけでしょうか?ぶっちゃけ、単純にもっと給料が高ければ貯金はできると思いませんか?給料が生活していくための費用とほとんど一緒だから貯められないのです。

ではなぜ、毎月の給料は毎月の生活費とほとんど一緒なのでしょうか?
お給料の仕組みについて解説します。

お給料はどうやって決まる?

会社から見れば、給料は労働力を維持するための経費です。会社は何のために給料を支払っているのかというと、会社が求めている労働を会社員にしてほしいから支払っているんです。会社は求めた労働を会社員が毎日維持できるように、毎月給料を支払っています。

会社員はその給料でしっかり休息を取り、食事をして、しっかり求められた労働を毎日こなします。寝不足だったり、お腹が空いていたりすれば、集中力が低下して仕事になりませんからね。

仮に、給料が毎月20万円だったとしましょう。給料が20万円ということは、会社が求めている労働は毎月20万円あれば、会社員によって維持できるということになります。会社員がどう思うかは別として、会社がそう判断したということです。では、会社員が労働を維持するために必要なものは何か?

給料を使って、労働力を維持するために何をするのかと言えば、それなりの家に住んで、しっかり寝て、ご飯をしっかり食べて、たまには趣味などで心身ともにリラックスすることです。

そんな日々を過ごすことで、毎日の労働力を生み出し、会社に労働力を提供しているのです。要するに、給料の内訳は家に住むための家賃、光熱費、食費、たまに使う交際費、趣味の費用くらいということです。

ということは・・・、そうなんです、給料の内訳に「貯金」というものは存在しません!20年後、30年後のための貯金はなくても、明日の労働力は生み出せるからです。だから、普通に生活をしていれば、給料は毎月使いきってしまうので、貯金はできません。

貯金をしたければ、節約して給料の内訳の一部を貯金に回す必要があるんです。食費を減らしたり、安めの家に住んだり、やりたい趣味を我慢したり、何かを削らないと給料からお金を貯金に回せない仕組みになっているんです。だから、貯金は大変なんですね。

会社と社員の関係

会社と社員は契約によってつながっています。会社は社員の労働力を得る代わりに給料を支払っていますし、社員は給料を得る代わりに労働力を提供します。会社は社員の労働力は自由に使っても問題ありませんが、社員そのものに対して何をしてもいいということではありません。

どういうことか??DVDのレンタルに例えて説明しましょう。レンタルショップで映画のDVDを借りた場合は、そのDVDの映像は何回見ても問題ありませんが、レンタル期間内に返却しなければなりません。そのDVDそのものを勝手に売ったり壊したりしたらダメですよね。

もしDVDを買ったのであれば、映像を何回見ても、売っても、壊しても何をしてもいいんですが、借りた場合は違いますよね。社員の労働力もレンタルショップのDVDの映像と一緒なんです。社員=DVD、労働力=映像と考えることができます。

社員が生み出す労働力に関しては、会社はどう使おうと別にいいんですが、勝手に社員そのものを壊したりしては行けません、当たり前ですよね。

ストレスや働き過ぎで社員が壊れてしまうことが最近ではよくありますが、これは絶対に起きてはならないことなんです。どうしてもお互いの関係が「使う側(会社)>使われる側(社員)」という関係になってしまいがちですが、本来は対等な関係であるべきなんです。

会社員は働くほどに時間がなくなる

会社員は自分の時間を切り売りしながら働く仕組みなので、働くほど自分の時間がなくなります。9時~18時が定時でも、22時まで残業すれば、本来自分の時間だった4時間は労働に消えてなくなります。

残業分のお金は入ってきますが、稼げば稼ぐほど、時間は消えていくのです。当たり前のように感じるかもしれませんが、世の中の全ての仕事が時間を切り売りするわけではありません。ビジネスオーナーや投資家は自分が働いていない間も、他の人達やお金が動いて収入を得ることができます。

会社員としての働き方が損で、ビジネスオーナーが得というわけではありません。ただ、いろんな収入の作り方があるということは、知っておいたほうがいいかもしれません。

日本人の平均の給料はいくら?

2013年(平成25年)の会社員の平均給料は以下の通りです。これを見ると男女の差が大きすぎますよね。今後はこの差がもっとなくなっていくようにしないと、夫婦共働きで家計を支えていけなくなるかもしれません。

年齢 男性 女性
19歳以下 142万円 106万円
20~24歳 265万円 226万円
25~29歳 371万円 295万円
30~34歳 438万円 294万円
35~39歳 499万円 297万円
40~44歳 568万円 290万円
45~49歳 638万円 292万円
50~54歳 649万円 281万円
55~59歳 629万円 275万円
平均 490万円 267万円

まとめ

貯金は大切ですが、根本的に貯金をしにくい状況であることは確かです。子育てなど、支出が一時的に上がってしまうことが重なると、貯金どころか赤字になることもあります。今は、何かを少し我慢しながら少しづつ貯金するしかないかもしれません。

しかし、超低金利が続く現状では親と同じように貯金するだけでは不十分です。収入を増やすことを考えることも大切なので、少しでも稼げる仕組みを作りましょう。資格取得、会社で出世、株式や国際の運用、副業でもなんでもいいので、自分の単価を上げるように頑張って行きましょう。

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北野圭

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